
主に株式・為替・先物取引等の投資分析に用いられる。 将来の価格を予想するために価格以外に出来高・時間等を組み合わせて分析する事も多い。 通常、分析結果を分かりやすくするためにチャート(グラフ・罫線表)を用いて表示するのが一般的である。
多くの投資家がこの分析理論を有益であると考え売買に用いているが、多くの経済学者、金融工学者はこれを根拠が無く、科学的理論とはいえないと批判している。ランダム・ウォーク理論および効率的市場仮説を参照のこと。またテクニカル分析は数多くあり、いずれも曖昧で用いられ方が恣意的であるという批判もある。例えば移動平均線を用いた分析では、平均日数を何日に設定するかで予測は大きく変わる。過去の株価の変動にうまく適合するように平均日数を恣意的に変えれば、「予測はすべて当たった」と主張できることになる。市場予測の根拠を過去の株価の変動にではなく、現実の要因(株価収益率など)に求める手法をファンダメンタルズ分析という。
■PER
株価収益率は、株価を一株当たり当期純利益で割ったものであり、次の式で求められる。
株主の側から見れば、「利益が全て配当に回された場合に何年で元本を回収できるか」という指標として見ることができる。一方企業の側から見れば、「株主からの出資をどれくらいの利回りで運用しているか」という指標の逆数と見ることができる。
また、時価総額を当期純利益で割ったものと言い換えることもでき、次の式で求められる。
利益が減ると、株価収益率は増加することとなる。一般に株価収益率が業界平均値と比較して高いときは、当該企業の株価は割高とされる。
■PBR
株価純資産倍率は(以下PBR)、一株あたり純資産額に対する株価の倍率(状況)を測る指標である。以下の式で求められる。
一般にPBRが1倍であるとき、株価が解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安株として扱われる。1倍以下の水準では会社が保有する純資産の額より時価総額のほうが安いことを意味しており、継続的に事業を行うより解散した方が株主の利益になる可能性がある。魅力的な事業・資産を持つにも関わらず低PBRで推移している企業は絶好の買収対象になるかもしれない。一方、PBRが高いからといって割高であるとはいえない(後述)が、資産を目的とした買収の対象としては魅力的とは言えない。
■バリュー投資
グレアムは、普通株の株主は最初に、真っ先にビジネスを受領できる所有権として普通株を考えるべきであると薦めた。心にそのような見方を持って、株主は、あまり気まぐれな株価の変動に心配すべきではない。短期間で見ると市場は、投票機械のように振舞うが、長期間で見るとおもりを計る機械のように行動する。つまり、その本当の価値は長い目で見れば、その株価に反映される。
グレアムは、その会社の財務状況を分析するのに投資家は努力をして時間を費やすということを推薦した。ある会社の株式を本来の価値に対してお買い得価格で市場で入手できる時に、投資に適した「安全域」は存在する。
■ウォーレン・バフェット
フォーブス誌の世界長者番付でビル・ゲイツと一位を争っている。資産は主にバークシャー・ハサウェイを通じて蓄財されており、2006年度は世界第2位、約460億ドル(5兆3800億円)。2006年6月、資産の85%をビル&メリンダゲイツ財団に寄付すると発表。この寄付額は、アメリカ史上最大の金額である。
ビル・ゲイツはバークシャー・ハサウェイの企業統治にも参加している重役であり、長年の友人でもある。また、その資産とは裏腹に、生活は質素で1958年に31,500ドルで購入したオマハの郊外の住宅に、バークシャー・ハサウェイ社から100,000ドル(アッパーミドル階級の年収と同レベル)を受け取り、暮らしている。
ユーモアのセンスがあり、話には多くの含蓄を含んでいる。これと投資のリターンが相まって、毎年、株主総会が開かれるオマハには、多くの株主が生の話を聞こうと、各地から飛行機を乗り継いだりして訪れる。
■ジム・ロジャーズ
Arnhold & S.Bleichroeder勤務時にジョージ・ソロスに出会ったことがきっかけで、1973年、ソロスとともにクォンタム・ファンドを設立する。ファンドは10年の間に3365%のリターンを得た(ちなみにこの間、ダウ工業指数は20%上昇したにすぎなかった)。この成功を受け、1980年に仕事を引退した。
1998年、Rogers International Commodity index(RICI)を設立。このファンドは、1998年8月1日以来326%の上昇を達成している(2007年12月時点)。2005年に、書籍Hot Commoditiesを著し、従来の投資における考え方とは逆に、商品投資は最良の投資のひとつであることを示した。 RICIのリターンは、1998年7月31日-2004年7月30日の6年間で次のようになっている(株式、債券、不動産と比較)。
ちなみに、RICIと連動する日本のファンドとして、大和証券の「ダイワ・コモディティインデックス・ファンド」と三貴商事の「商品新時代」がある。
フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』より